製品特長 データ入力
高度な経理処理をスムーズに実現し経理実務をトータルに効率化
試算表を始め、総勘定元帳、決算書など、経営の基本となる価値ある財務帳表の作成に対応。
実務本位の効率的なデータ入力
経理エキスパートの実務思考・手順に則してシステムが展開【特許取得】
データ入力、チェック、そして帳表作成まで、データ入力画面をキーステーションにしてシームレスにシステムが展開。経理エキスパートの実務思考・手順に則して、一連の処理を手際よく進めることができます。
テンキー中心の優れた操作性により、スピーディなデータ入力を実現
データ入力のしやすさを追求したテンキー中心の優れた操作性により、仕訳数の多い企業の経理処理も効率よくスピーディに行えます。また、経理伝票を起票するような手書き感覚で入力できる｢振替伝票形式入力｣にも対応しています。
あらゆる消費税処理法に対応
JDL IBEX会計netは、一般（原則）・簡易課税の選択はもちろん、簡易課税における事業区分の集計、税込・税抜・混在の各経理処理方法など、あらゆる消費税処理にきめ細かく対応しており、煩雑な消費税管理も効率よく行えます。
事業年度途中からの導入もスムーズ
JDL IBEX会計netは、各科目の前月残高を入力するだけで、すぐにデータ入力に取りかかることができますので、事業年度の途中からでもスムーズにご導入いただけます。また、前4期分までの残高を登録することができますので、過去の実績値との比較資料も簡単に作成することができます。
▲仕訳形式入力画面
- 多彩なガイダンス表示
- 自動摘要・固定摘要
- 科目未決定勘定
- 消費税区分自動入力
入力項目に応じて、科目や課税区分などの入力ガイダンスを自動表示。ガイダンス内容を選択するだけで、スピーディにデータ入力が行えます。
入力した科目に応じて適切な摘要語句を自動表示する｢自動摘要｣、科目に関係なく取引の記帳に共通利用できる｢固定摘要｣により、面倒な摘要入力も、選択肢を選ぶだけで効率よく行うことができます。また、商品の名称など、企業独自の摘要もデータ入力時に随時登録することができます。摘要欄は全角32文字（半角64文字）のスペースを確保していますので、取引を詳細に記帳することができます。
使用する科目の判断に迷った場合には、一時的に｢科目未決定勘定｣として仮入力しておき、後で適切な科目に振り替えることができます。また、｢科目未決定勘定｣が入力済データに含まれている場合には、科目未決定勘定データチェック、帳表印刷時などにチェック機能が働き、振り替え漏れを防ぎます。
科目・補助・摘要の３段階に、消費税の課税区分と税率区分を設定しておくことができ、データ入力の際には科目や摘要に応じて自動入力されますので、仕訳ごとの課税判断を省略することができます。
●科目固定
科目・補助・摘要の３段階に、消費税の課税区分と税率区分を設定しておくことができ、データ入力の際には科目や摘要に応じて自動入力されますので、仕訳ごとの課税判断を省略することができます。
●定型仕訳
家賃やリース料など、毎月発生する取引を｢定型仕訳｣として登録することで、一括して入力することができます。
●月次・年次切り替え
入力モードを、「月次」または「年次」に自在に切り替えることができます。
▲月次・年次切り替え
eレシート®で仕訳入力、レシート整理も効率化【特許取得】
レシート・領収証などをスキャナーで読み取りイメージデータ化した「eレシート」を簡単に作成することができます。eレシートからは、「日付」「税率」「金額」がデータ化され自動でセットされますので、eレシートを参照しながら必要項目を最小限に、スピーディーに入力が行えます。また、煩雑なレシート整理・保管といった付帯業務も大幅に簡素化できます。
※eレシートの作成には、別途、所定のスキャナー、または「JDLレシートスキャナー モバイル」が必要となります。また「JDL IBEX電子取引データ保存」で登録した電子取引データを、eレシートとして取り込むこともできます。
※「JDLレシートスキャナー モバイル」で作成したeレシートは、日付や金額等の自動セットには対応していません。
▲仕訳データ入力画面（eレシート参照）
銀行・クレジットカード明細の取込、通帳読取に対応【特許取得】
金融機関のインターネットサービスを利用して、銀行明細やクレジットカード明細のデータを取り込むことができます。また、預金通帳（コピー）などをスキャナーで読み取りデータ化して取り込むことができますので、入力作業の大幅な省力化が図れます。
※通帳読取のご利用には、別途、所定のスキャナーが必要となります。
▲仕訳データ表示画面（通帳イメージ参照）
インボイス制度に対応 【NEW】
▲補助登録画面
＊会社名や登録番号は架空のものです。
免税事業者等からの仕入れに係る経過措置に対応。勘定科目の補助登録で、インボイスの「登録番号」「事業者区分（インボイス発行事業者/免税事業者等）」を登録することができ、登録時には、「登録番号」をもとに国税庁公表情報※が確認できます。
仕訳入力時は、補助に登録した「事業者区分」をもとに、適切な税区の入力をサポート。また、仕訳入力後には、補助に登録した「登録番号」をもとに、仕訳の税区に不整合がないかをチェックする「インボイスデータチェック」機能などを搭載。インボイス制度により煩雑化する仕訳入力の負担を軽減します。
※「国税庁公表情報」は、国税庁適格請求書発行事業者公表システムのWeb-API機能を利用して取得する情報です。なお、登録番号を利用した機能は、国税庁が保証するものではありません。
| 最新の会計基準・規則に対応
「中小企業の会計に関する指針」および「中小企業の会計に関する基本要領」に対応。また、税効果会計・時価会計などの会計基準、会社法計算規則、電子帳簿保存法に準拠していますので、最新の会計基準、指針に基づいて経理処理が行えます。 |
登録商標・商標につきましては、こちらの「商標について」をご覧ください。
